素直さは、未来の自分が抱くプライドのために

執行役員人事担当

『100年先に続くバリューを、日本から。』というスローガンを掲げたDTCが
未来を見据えて求める人材に期待するものとは何か?
人事担当パートナーが語ったのは、10年後の自分に欠かせない要素だという。

日下 明彦[Akihiko Kusaka]/執行役員 人事担当

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求める人材

「どんな人材を求めるか?」と問われたとき、真っ先に浮かぶのは素直さです。私が考える素直さとは、周囲の指摘を受け入れるということです。なぜそれを第一義に挙げるかと言えば、そこに個々のストレッチポイントがあるからです。
 誰にとっても注意や苦言はうれしいものではありません。時に受け入れ難く、言い訳が先に立つ場合もあるでしょう。なぜなら、たとえ新人であってもプライドがあるから。しかし、言い訳は真のプライドが発するものでしょうか?
 私は面接でよくこういう表現を使います。素直さとは、5年後10年後に抱くプライドのために重要な要素なのだと。未来の自分は、様々な経験を重ねて成長しているはずです。中でも困難な局面を乗り越えたときに新たなステージが見えてくるという心境は、すべてのコンサルタントが共有しています。逆説的には、試練こそ絶好のチャンスととらえた者だけが成長できるわけです。
 我々が求める人材は、まず素直さを備えていること。成長し続ける意欲を抱き続けられること。そして、高い視座を持っていることです。それらを磨き続ければ、自他の特性を生かしたチームの中で優れたコンサルタントに育つはずです。

DTCの人物像

 DTCで働く者は、まず個としての付加価値向上を追及し続けています。そうした個人の意識を高い次元で保ちながら、チームで問題解決に当たることを旨とします。
 クライアントが昨今抱える問題は、もはや単独で太刀打ちできるほど安易でも単純でもありません。コンサルタントの使命は、クライアントファーストです。それを実現する品質を担保するには、高度な専門性と見識を備えたメンバーが個々の強みを生かしたベストチームを結成する以外に手段がないことを、我々は知り得ているのです。
 そして、いかなる場合でも掲げた目標を確実に達成するコミットメントのマインドを持っています。
 DTCの人物像を記したのは、ここを目指す人の指針になればと思ったからです。

ランクと昇格

 すべての新人は、ビジネスアナリストというランクからスタートし、次いでコンサルタントになります。そのランクで与えられた仕事を遂行できるようになると、シニアコンサルタントに昇格します。シニアコンサルタントではチームを牽引する力が求められると同時に、専門性を明確にし、知見を高めていく段階に入ります。
 シニアコンサルタントになるまでは各々の専門性を見極める時間となるわけですが、慌てる必要はありません。特にコンサルタント時代は、数年に渡って複数のユニットプロジェクトを経験できますから、自分でも気づかなかった特性を発見する可能性に満ちています。まずは、自分の置かれた立場でじっくりと基礎を磨いてください。

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DTCはどんな会社ですか?

 コンサルティングファームとしての基盤は、世界で活躍する日系企業をクライアントとし、戦略策定から遂行までを支援する多種多様なコンサルティングサービスを提供することです。それに加えて近年は、社会アジェンダに積極的に取り組み、新たな産業の創造にも確実な成果を挙げています。
 社会アジェンダに着目した背景には、日本経済の先行き不透明感から生まれた、日系企業の将来不安をいかに取り除くかという問題意識がありました。その解決には、クライアントが実際の課題を抱えたことで発注される従来のコンサルティングスタイルでは追いつかない面があったわけです。つまり、過去のデータの分析から弾き出した未来予測を超えた、強いて言えば具体的な実験から得た新しいソリューションで理解を得る必要が生じたのです。日本の産業界を強くしていくという志を持ち、それをいち早く具現化させた点は、競合とは大きく異なる特徴と言えるでしょう。
 ただし、今後も当然必要とされる従来型コンサルティングと、社会アジェンダを含む先進的コンサルティングは、DTCの中で別々に行われているものではありません。高度な専門性と知見を持った各ユニットがすぐさまコラボレーションできる柔軟性とスピード感もまた、DTCの特筆すべきポイントだと思います。

事業拡張に伴って募集内容も変わりましたか?

 より優れた人材を求める点については、我々の希望や立ち位置はさほど変わっていません。ただ、社会アジェンダを提起して以降の面接で実感するのは、学生側のDTCを見る目が変わったことです。
 最近の若者は、社会貢献に関して非常に敏感です。おそらくここ数年国内で頻発している自然災害が、彼らの意識に何かを落としたのではないでしょうか。また、海外留学経験者の中には、現地で見聞きした日本企業の現状に直接的な危機感を覚えたという人もいます。若者の中で芽生えた「この日本を何とかしたい」という切実な思いは、日系企業を支援する我々が掲げた『100年先に続くバリューを日本から。』というスローガンと強く呼応するような感覚を受けています。

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