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総合

  • Q1:入社後の配属に、本人の希望が考慮されるのか
  • A1:
    【DTCにおける配属の基本的な意味合い】
    どこの会社でも新入社員にとって自分の所属がどこになるかということは、大きな関心事であることは間違いありません。その意味ではDTCについても例外ではありませんが、DTCにおける配属の意味合いは他の会社とは大きく異なります。
    まず、理解していただきたいのは、DTCのプロフェッショナルスタッフは、全員が経営コンサルタント職という単一職種であり、入社当初から全員が経営コンサルタントとしてのキャリアに乗っているということです。
    また、DTCは、いわば、システムコンサルティング部門、テクノロジー部門、リサーチ部門など複合的な事業部門を保有するタイプの大規模なコンサルティン グ会社で言うところの「経営コンサルティング部」または「戦略事業部」と言われる系統の事業部門を一つの会社として独立させたような特性の会社ですので、 経営コンサルタントへのキャリアという意味においては、文字通りDTCに入社するかどうかということだけが基本的な問題となります。
    【実際の配属について】
    まず、新卒者の場合は、毎年、入社後約1ヶ月半にわたる新人研修の最終段階で配属を決定しています。この配属は、人事担当者、新人研修担当者およびパートナーがプロジェクトニーズや、本人の希望や特性等を考慮し、決定することとなります。
    本人の希望が最優先されるわけではありませんが、例年各人がそれぞれ配属の意味合いを十分に納得した上で最初のステップを踏み出しています。
    また、経験者については、数次の採用面接の過程で本人の特性や志向をDTCとしても見極め、採用オファーの時点で、入社時ランクと所属を提示し、理解のうえ入社していただいております。
    【キャリア形成について】

    以上のことをもっと深く理解していただくためには、実は他にいくつか知っておいていただきたいことがあります。

    1. DTCでは、コンサルティングの実施形態はすべてプロジェクト形式であり、その意味ではユニット横断のプロジェクトも数多くあり、実は、プロジェクトのテーマ・内容の方が本人のキャリア形成には影響が大きいこと。
    2. DTCでは、具体的な仕事内容やそれを通じて学ぶべきことが大きいこと。
      ビジネスアナリストからシニアコンサルタントまでのスタッフ層における基本スキルで言えば、8割は共通のスキル・能力です。DTCは、経営の諸問題をあらゆる切り口から解決できることに自己の存在意義を見出しています。
      したがってDTCでは、経営の諸問題を複合的に捉えられる能力およびその具体的な解決に向けての実施局面までの推進能力については、全ての経営コンサルタントに共通した能力として強く要求されます。
      一方、それと同時に各自それぞれがマーケティング、システムプランニング、組織・人事、経営管理といった「経営職能領域」や医薬品業界、アパレル業界、自 動車業界といった「業種・業界」について、自分の得意とする専門職能、専門業界の一つまたはいくつかを複合的に持つことが同時に要求されます。
      これらの能力・経験は、ビジネスアナリストからパートナーになるまでの過程の中で、実際のコンサルティングのプロジェクトを通じて各人に必ず何回かめぐってくる大きな自己成長の機会を捉えることによって結果として身に付くものなのです。

    DTCの各メンバーを見てみると、ある程度経験が浅い段階でも自分の専門領域の形成について既に描けている人もいれば、とにかく目の前にあるところから始めようという人まで様々です。経営コンサルタントがプロフェッショナルな職業である以上、自分の専門領域をどう伸ばしていくかということを意識して仕事をすることは非常に大事なことですが、専門領域の見つけ方や身に付け方は様々です。

  • Q2:公認会計士、税理士、中小企業診断士、MBA、等の資格がどの程度仕事に役立つのか
  • A2:資格等が仕事に役立つのか否かについては、対外的に表示可能な資格の保有という「形式上」の側面と、資格保有者であればその資格等に関連する専門知識・技能を少なくとも一定以上は持っているはずであるという「実質上」の側面に分けて考える必要があります。

    まず形式上の側面について考えてみましょう。

    例えば、コンサルティング契約受注のためのプレゼンテーションの場で、あるクライアントが初めて、ある経営コンサルタントに対面した場面を想定したとします。
    クライアントが初対面の経営コンサルタントの技量を判断するとすれば、DTCのマネジャーなのだから当然これぐらいは期待できるだろうという判断の仕方が 一つでしょうが、その他には提出されたレジュメ(各人の職務経歴書)やプレゼンテーションの際のその経営コンサルタントの雰囲気ぐらいしか現実には判断材料がありません。
    したがって、クライアントが依頼したいと考えているコンサルティングテーマと直接関連する資格であれば、それを保有しているということ自体が経営コンサル タントとしてのある種の売りになることは間違いありません。もっと具体的に言えば、例えば、「原価計算制度の構築」というテーマのコンサルティング契約を受注しようとする場合に、公認会計士の有資格者がプロジェクトに参画することによって受注し易くなるというようなことです。
    このような意味では、公的に通用する資格であれば、それを保有している経営コンサルタントにとって自分を売るための一つのアピールポイントとしての役には立つと思います。しかし、それはあくまでも受注段階での話ですし、その領域でかなりの実績をあげている経営コンサルタントであれば、資格の有無が問題となることはまずありません。
    まして、実際の仕事の局面では、経営コンサルタントの評価は、プロとしてどの程度実際にその仕事ができるかということが全てであって、資格の有無はまったく関係ありません。
    もともと、会計監査業務、税理士業務、弁護士業務などと違って、経営コンサルタントとしての仕事それ自体には資格の保有は必要とされていないのです。
    次に実質上の側面について考えてみましょう。

    DTCのコンサルタントは、経営の諸問題を全経営的な側面から総合的に捉えられるという、いわばジェネラリスト的な力量がベースとして要求されます。
    しかし、個々の経営コンサルタントにとっては、そのジェネラリスト的な力量も、一つまたは複数の特定の専門領域についての強い専門性が支えとなって形成されているものなのです。
    その意味では、例えば企業会計や企業経営について公認会計士になれるほどの体系的な勉強を徹底的にしたのであれば、原価計算制度や管理会計制度など企業会計制度の構築にかかわるコンサルティング領域は、その人にとって当然に得意領域になるでしょうし、それを基点としてジェネラルな視点も身に付けていくこと ができるでしょう。
    しかし、それは、特定の資格がないような領域についてもまったく同じであって「物流の専門家」あるいは「マーケティングの専門家」と言えるだけの知識・経験をいかに意識を持って形成しているかということが経営コンサルタントにとっては本質的に大事なことなのです。

    結論として、資格を保有していることだけでは直接的に仕事に役立つことはありません。それなりの資格を保有していたとしても、自分を売る上でそれをどう活かすかということと、資格を取れるだけの勉強を通じて得た専門知識を実際の仕事の局面でどのように活かすかということは、本人次第だと 言えます。

  • Q3:市場ニーズを広げていくために、どのような営業活動を行っているのか
  • A3:私たちの基本的な営業チャネルは、大きく分けて3つあります。
    一つ目は、DTCの独自の営業チャネル。二つ目は有限責任監査法人トーマツからの紹介チャネルであり、対象企業は監査クライアントである上場クラスの有力企業が中心となります。三つ目は海外のメンバーファーム(デロイト トウシュ トーマツ(Deloitte)の加盟事務所)からの紹介チャネルであり、Deloitteのクライアントである海外企業やその日本法人または多国籍企業が 中心となります。
    ここでは、最初に述べたDTCの独自の営業チャネルを中心に詳しく述べたいと思います。
    営業活動と言うと、新規クライアントの獲得活動をまずイメージしがちですが、実はコンサルティング会社にとって一番効率的な営業は、既存のクライアントから種々のテーマの仕事を継続的に受注することなのです。
    既存のクライアントであれば、その事業内容も人の関係も熟知しているので、受注に至るまでの時間と労力は新規クライアントの開拓にくらべて圧倒的に少なく て済みます。また、提案の質も高くなりますし、色々な意味でのリスクも低く、受注できる確率も高くなります。これはどの業界でも程度の差はあれ当てはまることでしょう。
    経営コンサルティング会社でも、少なくとも各期のコンサルティング契約の5割や6割ぐらいは既存のクライアントからの受注でなければ経営は安定しません。 どれだけのクライアント層を持っているかが、ある意味では、そのコンサルティング会社の安定性と収益性を決定することになります。

    継続受注のための営業と言えば、基本は、常日頃からクライアントの経営トップ層と色々な 意味での接触を密にすることにあります。しかし、コンサルティングの内容が経営そのものに深く関わる以上、単に接触頻度の問題ではなく、経営トップ層とそ れまでの仕事を通じていかに深い信頼関係が築かれているかが勝負となります。そのためには、質の高いコンサルティングサービスを提供し続ける以外ありませ ん。
    一方で、新規のクライアントの開拓もまた重要な営業活動です。経営コンサルティングの世界でも、ある程度以上の規模のプロジェクトを受注する場合、コンペ (クライアントが提示したRFP(提案要望書)を受けて経営コンサルティング会社各社が作成・提出した提案書に基づく競争入札)となることがかなりありま す。
    もちろん、コンペにならずに指名で仕事を受注するのが理想ですが、コンペになる時には、まずRFPの提示先のリストに乗らなければ話が始まりません。コンペであれ指名であれ、クライアントは例えば次のような方法でコンサルティング会社を選択します。

    1. 今までに取引実績のある一定レベル以上の実力のコンサルティング会社から選定する。
    2. 個人的な付き合い(各種の勉強会、学会、同窓会、その他個人的な付き合い)で知り合った経営コンサルタントに声をかける。
    3. 依頼したい事項に関連して専門雑誌や新聞で記事が紹介されている会社を選ぶ。
    4. 専門雑誌に論文や専門書籍などを発表しているコンサルティング会社に声をかける。
    5. 各種の企業経営者向けのセミナーを主催したり講師をしたりしているコンサルティング会社に声をかける。
    6. 各種の調査レポートなどを送ってくるコンサルティング会社に声をかける。
    7. 総合系、戦略系、日本系からそれぞれ1、2社づつ名前が通っているところから選定する。

    私たちの営業活動も、このようなことを意識して実施されます。各種経営セミナーの定期的な開催、各種調査レポート等の関連企業への定期的送付、専門誌等への論文掲載などが組織的に実施される基礎的なマーケティング活動です。
    また、半分は各経営コンサルタントの自主的な活動でもありますが、論文の投稿、書籍の執筆、各種セミナーの講師引き受けなどにも力を入れています。なお、 DTCには専門の営業担当はおらず、経営コンサルタントの一人一人が各種の勉強会や学会などを通じた個人的な人脈作りについても日常的に意識して活動して います。
    派手なマーケティング手法などはありませんが、以上のような地道な活動の中で、私たちの提供できるサービスをクライアントに知らしめ、知名度を上げることがマーケティング活動の基本となっています。

  • Q4:出身の学部学科が仕事内容に影響するのか
  • A4:端的に言ってしまえば、DTCとしては出身の学部学科の内容そのものに直接的に期待していることはあまりありません。

    • 各個人にとってみれば、在学中に学んだことは有形、無形で仕事に役立つことはあるでしょ うが、学校で学べることは程度の差はあれ、経営コンサルタントとして身に付けてなければならない専門能力のほんの一部に過ぎません。むしろ、入社時点にお いてDTCが大学や大学院で身に付けたこととして期待するのは、単なる知識よりも論理的思考力や洞察力や表現力などの知的な訓練をどれだけ受け、それを身 に付けているかということなのです。 もちろん、大学院でマーケティング論を学んだ人であれば、もともとマーケティングに強い興味を持っているでしょうし、人事管理の領域を専攻した人であれば今後の企業の人事のあり方について仕事を通じて追求していきたいと思う気持ちも持ってい ることでしょう。このような気持ちや興味は、専門家としてやっていく上で、「種」として非常に大事なものです。しかし、教育の場で学んだことは、あくまでも仕事をする上でのベースではあっても、そのままの形で、現実の経営を相手に展開できるものではないと思ってもらった方が良いでしょう。 各人の適性を見極め、各人の持つ「種」を育てられるような仕事環境をうまく作り出していくことは、DTCにとって人材育成の要であることは言うまでもありません。その意味では、各自のキャリアについての自己申告の制度や年次のインタビューの 制度などが公式にありますし、中長期的には本人のキャリア目標と実際の仕事の領域ができるだけ重なるように配慮もされます。しかし、それと大学での学部・ 学科が何かというのは、ある意味では次元の違う話であり、出身の学部・学科だけの要素で担当コンサルティング領域の決定や実際のコンサルティングプロジェ クトのメンバー選定をすることは、現実的にはほとんどありません。
  • Q5:理系出身でもやっていけるのか
  • A5:理科系出身が有利であるとか文科系出身が有利であるといった大学の専攻と経営コンサルタントとして成功するか否かの因果関係は一切ないと考えていいと思います。

    要は、理科系であっても文科系であっても、ものごとの本質を見極めるセンスを身に付けることとそれを学問的に理詰めに追求していくことの訓練をどれだけ在学中に積んでいるかにかかっています。

    経営コンサルティングというと、ある意味で純粋に文科系的な仕事と考えられがちです。し かし、その本質はそれほど単純なものではありません。確かに扱っている領域そのものは学問領域でいえば経営学であったりマーケティング論であったり会計学 であったりするわけですが、大学や大学院で学んだ程度の知識がそのままそれだけで通用するような甘い世界ではありません。

    単なる知識量よりも論理的思考力や洞察力や表現力などの知的な訓練をどれだけ受けている かの方が圧倒的にものをいうのです。そういった意味での訓練は、あるいは理科系の出身者の方がより高度な訓練を受けているのかもしれないのです。このよう なことから、DTCでは、文科系の出身者だけでなく理科系の出身者も、できれば半数ぐらいの割合では入社してもらいたいと考えています。

    ところで、理科系の出身者は、管理工学など一部の学科の出身者を除けば、経営領域の知識は少なくとも大学ではほとんど得ていないと思います。そのこと自体は短期的に不利になることは一切ありませんし、本質的なことは現実の仕事を通じてしか学べないのも事実です。

    しかし、そうはいっても、経営コンサルタントがもともと経営者を相手にしている専門的職業である以上、中長期的にはなんらかの方法で経営領域の関連知識を一通り得る努力をする必要はあります。

    ある人は、目標を決めて経営関係の書籍を読みまくり、また、ある人は勉強の励みとして各種の資格試験を受験したりしています。

    もっともこのようなことは、理科系出身者に固有のことではなく、文科系出身者でも程度の差はあれ絶対に必要なことです。

    なお、DTCでは新卒採用の方には、スタートラインを合わせるということで、入社までに簿記検定の2級程度までは素養として勉強してもらうようにしており、勉強に必要な学費についても全額支給しています 。

新卒者/経験者共通

  • Q1:採用時に資格の有無を問われるのか
  • A1:応募の条件として特定の資格の有無を問われることはありません。もちろん、一定の資格の保有は、応募者の特性判断の手がかりとして参考にされることはありますが、資格の有無自体がそのまま単純に採否の判断要素となることはありません。

  • Q2:海外から日本に来ている留学生の採用枠はあるか
  • A2:DTCでは現在、日本国籍以外の社員も多く在籍しています。ここ数年は海外企業クライアントが増加し、海外との情報のやりとりも日常的に行われていますが、あくまでも社内におけるコミュニケーションの基本は日本語であり、ビジネスレベルの日本語能力を持っていることが採用の前提条件となります。

新卒者

  • Q1:インターンシップ制度はあるか
  • A1:大学3年生、修士1年生を対象としたインターンシップを毎年8月に実施しています。実際のプロジェクトを題材にグループワークやプレゼンテーションを行っていただきます。5日間のワークを体験していただくことで、コンサルティング業務への理解を深めていただけます。

  • Q2:リクルーター制度をとっているのか
  • A2:DTCでは自由応募制をとっており、エントリーいただいた方全員に対し同様のプロセスで選考しています。いわゆる「リクルーター制」による採用は行なっておりません。

  • Q3:既卒でも対象となるのか
  • A3:DTCでは職務経験の有無によって「新卒採用」と「経験者採用」とに分けて採用活動を行なっています。そのため、既卒であっても職務経験がなければ、新卒者として新卒採用活動時期に選考を行なっています。

  • Q4:採用実績のある大学からしか採用しないのか
  • A4:DTCではいわゆる指定校制を採用していませんし、予め特定の大学からのみ採用することも考えていません。応募いただいた方全員に対し、同じプロセスで選考を実施しています。結果的に特定の大学に偏る年もありますが、あくまでもフェアに実施した偶然の結果と捉えています。

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Deloitte(デロイト)とは、英国の法令に基づく保証有限責任会社であるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)ならびにそのネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびその関係会社のひとつまたは複数を指します。DTTLおよび各メンバーファームはそれぞれ法的に独立した別個の組織体です。DTTL(または“Deloitte Global”)はクライアントへのサービス提供を行いません。DTTLおよびそのメンバーファームについての詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト トーマツ グループは日本におけるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)のメンバーファームおよびそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、税理士法人トーマツおよびDT弁護士法人を含む)の総称です。詳細は www.deloitte.com/jp をご覧ください。